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日創研大阪経営研究会 平成24年度 総務広報委員会 委員長方針
2011年12月21日
委員長 細川 真一
【委員会の特色を活かし、会の活性化を図る】
~大阪経営研究会での学びを自社に落とし込む~
平成24年度度会長方針である「活性化に進路をとれ」を受け、総務広報委員会委員長方針は、「委員会の特色を活かし、会の活性化を図る」と致します。
委員会を企業に例えるならば、委員長は社長です。委員長(社長)は、副委員長(幹部社員)、 一般会員さん(社員さん)を統率し良い会風(社風)を 創り出す為に何をすべきかを常に考え、一年間活動してまいります。
本年度は組織体制の変更もあり、委員会と室とが緊密に連携し合いコミュニケーションを図らなければなりません。また、会の中での委員会の役割(事業領域)を再認識し、目的に沿った活動を行う為にも室内での活発な情報交換も行ってまいります。
特に総務広報委員会の特色を活かした勉強会を開催することで、所属意識や参画意識を持っていただき、会の活性化を図りつつ、そこでの学びを自社に落とし込む工夫と努力を行っていただけるよう努めます。
この方針に沿って、以下の3つの運営方針の下、一年間活動を行ってまいります。
1.特色を持った委員会運営を行う
●特色を活かした委員会の企画と実施
2.総会・理事会の円滑な運営
●定時総会の企画と実施(2月、8月、12月)
●新しい理事会運営方法の構築(毎月)
●ありがとう大賞の企画と実施(12月)
3.委員会間の連携を図る
●ホームページを活用した情報発信
●メーリングリストの有効活用
●定期的な広報誌の発行(6月、12月)
●各委員会事業の発信

















